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全社員参画型の経営体質へ 最終話

いつもお世話になっております。

本日は引き続き大企業故に悩むSグループの取り組み最終話をお届けします。
組織不協和音の解消、生産性向上に取り組む会社の次なる取り組みとはいったい。

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全社員参画型の経営体質作りに執念を燃やすS社
                ナレッジの横展開こそが、大手成長の鍵 最終話

4工場に導入して1ヶ月後のS社

突然社長室に呼び出されるY氏。S社の社長が話しを始める。

 「生産性の高い関西地区での作業改善報告が全国会議で共有され
  各地の生産性も向上し始めたようだね。
  これで全地点に導入されているということになったわけだ。
  ところで最近感じていることなんだが、
  うちのグループの方向性をしっかりみんなに伝えたいと思っている。
  直接社員みんなに伝えた方がいいと役員会で決まってね。」

 「今年一年みんなしっかりやってくれているのはわかっているが、
  事業部ごとに独立採算をはじめ5年になる。それが逆に悪い方向に
  向いているようなんだよ。一部から報告を受けているのだが、
  どうやら疎外感を感じている社員もいるみたいなんだ。
  何とかみんなの意思を一つにしたいんだが…」

 「これまでは一斉にみんなを集めることは出来なかった。
  でもテレビ会議ならみんなに直接伝えれると考えているのだが
  今度の年始にみんなを集めてできないかね?」

 「年始に全拠点を繋げて社長がお話頂けるということですね?
  かしこまりました。直に手配致します。」

社長の意図とはこういうことであった。

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全社員参画型の経営体質へ 第2話

いつも大変お世話になっております。

自社で蓄えた工程改善のナレッジを全社共有できずに、
労働生産性の低下に悩むS社。テレビ会議システムを駆使することで
生産性の向上を狙うSグループの取組み第2話をお届けします。
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全社員参画型の経営体質作りに執念を燃やすS社
                ナレッジの横展開こそが、大手成長の鍵 第2話

(前回までのあらすじ)
リードタイムのばらつきを改善させるべく鹿児島、仙台、愛知、高知の工場への
導入を検討し、経営体質改善を目指すS社Y氏
しかし4ヶ所のうち2ヶ所はADSL回線が引けないという壁に悩む新人T。
そこに営業報告会にて先輩社員Nからのアドバイス。

 「ちょっとまて、S社さんは、1対1での通信も必要なのか?」

 「各地域毎の会議と、全社会議での利用だと聞いてます。
  少なくとも5地点以上が同時に接続するはずですが…。」

 「それなら解決する方法はあるぞ。
  その回線が引けない2ヶ所の工場にISDNは引けるだろ?」

どんなに奥地であろうと何十年前からある電話回線はあるはずである。
その電話回線をISDN回線にできないわけがない。

 「でもどうやってISDNの工場と他の地点つなぐんですか?
  無理ですよ。既に全地点IP回線でやってるわけですし。
  回線の種類が違うので通信できないじゃないですか?」

新人Tはまだよくわかっていなかった。

もちろん新人TがISDN回線を知らないわけではなかった。
S社はIP回線で大規模に導入している。
そのため新人Tは2ヶ所の工場にはADSL回線が引けないという事実を知り、
インフラが整備されていない以上あきらめるしかない。
そう思っていたのである。

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全社員参画型の経営体質へ 第1話

いつも大変お世話になっております。
昨年のリーマンショック以降、急激に景気後退を感じ、混迷深める日本経済。
今回から3回に渡ってお届けする事例は、30地点に及ぶ支店、支社、工場を
テレビ会議システムで繋ぐ事で有機的な組織として生まれ変わろうとされている
とある大手企業様のお話です。

第1話は、地方が故に、光回線を引く事が出来ない、つまりテレビ会議システムを
導入できずに、組織不協和音、高いナレッジ共有を果たせないS社の話です。

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全社員参画型の経営体質作りに執念を燃やすS社
ナレッジの横展開こそが、大手成長の鍵 第1話

新人Tは先輩社員より引き継いだ大手メーカーS社Y氏から問合せを受けていた。

「まだ導入していない4つの工場に追加できるか調査してほしいんだ。」

「はい、分かりました。」

「追加したいのは、鹿児島と、仙台、それと愛知と高知になるんだけど。」

「はい、大丈夫です。お任せください。」

新人Tはそう答え、わくわくしながら話を聞いていた。

——-少しこの企業の情報をお伝えしよう。

この企業は本社支社大小含め15ヶ所、生産工場が15ヶ所、グループ30に上る
業界では名の知れた大手企業である。

ここ数年Y氏が感じる事は、会社の規模が大きくなるにつれ、社員一人一人の生産性が
落ちているという事だ。5年前まで一人当りの生産性は工場全体で8,000円近くは
あったはずだ。つまり、
人一人当り1時間で8,000円の付加価値を作る能力が維持できていた。
ところが現在は7,500円を割り込もうとしている。

1時間単位でみれば
他のライバル企業よりは、まだぬきんでている数字ではあるが、会社全体でみても、
収益に占める人件費比率が高くなっている。
将来を見据えると、薄利多売というシナリオが見え隠れし、Y氏も含め
役員の危惧になっているのである。

Sグループが抱える問題は指示した生産ラインの構築、実際の製造期間、そして販売までの
リードタイムに工場毎でかなりばらつきがあるという点だった。
テレビ会議システムの入っている工場では、このバラツキが少ないという話だった。
確かに製造分野が違えばそこにかかる工程も違うのはあたりまえだが実際に
詳しく調査してみると工程一つとってもかなりの時間差がある。
理由はあきらかであった。

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